「戦争は買い」を信じすぎた反省｜イラン攻撃時の相場観を検証し直す

2026年2月28日に中東情勢が大きく動いたとき、私は「有事の売りは買い」という相場格言を頼りに、下落は短期で終わるのではないかと考えました。

ただ、この記事を読み直すと、格言から結論を急ぎすぎていました。紛争の場所、原油価格、各国の対応、企業業績への影響は毎回違います。「過去に戻った例がある」ことと、「今回も数週間で戻る」ことは別です。

確認できた事実と、当時の推測を分ける

確認できた事実は、攻撃開始前後に株式市場の変動が大きくなり、原油や地政学リスクへの警戒が強まっていたことです。

当時の私の推測は、下落が短期で終わること、AI関連株の先行安に攻撃情報の事前流出が関係した可能性、日米首脳会談が相場の節目になることでした。いずれも裏付けを確認できた事実ではありません。

特に「大口へ情報が漏れていた」「この日が調整のゴール」といった説明は、値動きから作った仮説にすぎません。現在は、そのような断定につながる書き方を撤回します。

相場格言は、パニック時に一度立ち止まるきっかけにはなります。しかし、買う根拠にするなら、少なくとも次を確認する必要があります。

当時の私は「ピンチはチャンス」と考えましたが、今なら「分からない材料で握力を試さない。買うなら金額を小さくし、仮説が外れた場合も先に決める」と書きます。

この記事は当時の相場観を残しつつ、後から読み直して不確かな因果関係と日付予想を訂正したものです。特定銘柄や相場全体の売買を勧めるものではありません。